2011年3月11日に東北地方と関東地方を襲った東日本大震災では、多くの尊い人命が失われ、沿岸部では大津波によって多くの住宅が全壊するなど、これまで経験したことのない未曾有の自然災害に見舞われました。
私自身も津波によって被災しておりますが、これまであまり話をしたことがなかった当時の出来事について、仙台市宮城野区蒲生地区の津波被害を記録した写真や動画と共に振り返ることにしました。
2011年3月11日当日の地震発生時のこと
東日本大震災当時は、職場からも近かった仙台市宮城野区の蒲生北部地区という地域に住んでおりました。
仙台港の南側と七北田川に挟まれた沿岸部の地域で、三井アウトレットパークなどの大型商業施設が近隣にあり、サーフや岸壁、堤防などでルアー釣りを楽しめるスポットのほか、野鳥が飛来する蒲生干潟があることでも知られています。
蒲生地区に移り住んで3年ほどでしたが、散歩のついでに立ち寄れる海や川、公園もあり、心を落ち着かせられる自分の場所を作るには最適な住宅地だったと思います。
今思えば、2010年2月27日に発生したチリ大地震の影響で、翌28日に大津波警報や避難指示が出た時点で引っ越すことも考えておいた方が良かったような気もしますが、まさかその後に大地震と大津波に襲われるとは思ってもいませんでした。
2011年3月11日は、いつものように職場で勤務していましたが、14時46分に体がフラフラするような揺れが突然大きくなり、目に映る全ての物が歪んで見えるような錯覚に襲われるほどの大地震が発生しました。
職場自体は倒壊を免れたものの、ライフラインがほとんど停止してしまったことと、大津波警報の発令によって、次回の出勤日を未定としたまま避難命令が下されました。
素直に近隣の指定避難場所に逃げ込むか、七北田川の堤防道路を通って内陸側に逃げるか迷っていましたが、蒲生地区の避難場所となっていた中野小学校が2階まで浸水していたことを後に知ったので、七北田川沿いを内陸に向けて避難したのは正解だったと思います。
蒲生地区の津波被害と火災の痕跡
東日本大震災から数日が経過した後に、仙台市宮城野区蒲生地区の津波被害を記録した映像となりますが、堤防上にまで瓦礫が押し上げられ、避難途中だったと思われる自動車が路上で停止した状態になっており、その一部は津波警報の解除を待って被害状況を確認しに来た人の車両だと思われます。
居住地区は完全に浸水し、一部の地域からは煙が上がっていたため、堤防を降りられるようになるまでには数日かかるだろうというところまでは確認できました。
使える家財を引き上げるために自宅の様子を確認したのは約3日後のことで、想像以上の被害に唖然とさせられました。
筆者は1階に住んでいましたが、引き波の際に瓦礫がぶつかって壁が破損した形跡が残り、2階部分は火災によって壁と屋根が焼失している状態でした。
その後に聞いた話では、1階が完全に浸水するほどの津波が襲っている最中に火災も同時に発生していたため、2階部分の焼失が特に酷かったとのことでした。
元々一軒家が数軒建っていたはずの場所には、一晩中燃えていたという証言がある自動車や瓦礫が残されており、住居が建っていた形跡は全く残っていませんでした。
七北田川の堤防から見えていた煙は、ここに溜まっていた車両が燃えていた時のものだったのでしょう。
自宅アパートの室内を確認すると、冷蔵庫が横倒しになり、全ての家財が浸水または流失の被害を受けておりました。
テレビ台の上に冷蔵庫が載っているのは、南側の窓や壊れた壁から津波が入り、北側に流されたからだと思われますが、北側の仙台港方面よりも南側の七北田川方面の方が被害が甚大でした。
キッチンにも津波被害を受けた痕跡はあるものの、水に浮き上がった流し台などの軽い物が倒れた程度の被害にとどまっていました。
室内全体では、最も被害が少なかった場所だったと思われます。
和室に残された津波の痕跡は地上から約3メートルの高さにあり、仙台港で推定7.1メートルとされる津波の高さとは大きな違いがありました。
津波の高さは2メートルぐらいだったという話や、2階までは浸水しなかったという証言が多かったので、同じ沿岸部でも仙台港や地区内にある中野小学校よりは水位が低かったのだと思われます。
一方、蒲生地区内でも蒲生干潟に近い東側では、基礎を残して住居が完全に流失するほどの甚大な被害を受けている様子も見受けられました。
タイヤとホイールが無い車は、近所にあった整備工場から流されてきた車両の可能性もありますが、給油口が開けられた車両も見受けられたので、火事場泥棒は蒲生地区にも来ていました。
使えそうな家財を引き上げたのは震災発生から3日後のことでしたが、これらの写真を撮影したのは震災発生から1か月後のことなので、ガソリンが入手困難だった頃には既に荒らされていたのでしょう。
ライフラインが復旧するまでの参考に
生活に関すること
実家が名取市の浄水場から直線距離で2km以内の位置にあったことと、ガスの供給元が町内で管理するプロパンガスだったことから、ライフラインの中で完全に供給が止まっていたのは電気のみでした。
飲食物は1週間分をまとめて購入することが多かったため、冷凍食品、冷蔵が必要な食品の順番に消費し、元調理師だった父の知恵で、米はガスと石油ストーブを使って炊いていました。
炊飯器を使わない米の炊き方を知ったのは震災がきっかけだったので、ライフラインが停止した時の調理方法はマニュアル化しておくのも良いと思います。
携帯電話の充電や小電力家電の使用には、車載用DC/ACインバーターを自動車のバッテリーに直結し、エンジンを始動させないまま使用していました。
そのまま使用を続けていれば当然バッテリーも上がってしまうので、他車のバッテリーにブースターケーブルを接続してエンジンを始動させ、しばらくしてから停止するという作業を繰り返していたのです。
分散備蓄の必要性
震災から1週間程度は、避難した時に着ていた衣類と当日着ていた作業着しか無かったため、避難所で事情を説明して救援物資の衣類を受け取れるか確認したところ、ダメとの返答でした。
避難所に入る必要があった方が優先になるので、仮住まいが見つかったような人は救援物資を受け取れる対象にはしていないとのことでした。
もし自宅が全壊するような被害を受けた場合、避難先をどこにするか事前に考えておき、避難所以外を選択するのであれば、避難予定先にも衣類や非常用持ち出し袋などを置いておく分散備蓄を心がけた方が安心です。
指定避難場所の立地や地盤の確認
災害が起きてから指定避難場所として利用できなくなってしまった所もあるため、津波・崩落・増水など、あらゆる自然災害を想定して適切な避難場所を探しておくことも考えた方が良いでしょう。
自治体と一般企業が災害時応援協定を結び、店舗の屋上駐車場を緊急避難場所としている所もあるので、そちらの方が安全だと感じた場合には、避難先の選択肢の一つとして考えておくのもオススメです。
家族の安否確認や連絡方法の共有
ネットワークの輻輳やサーバーのダウン、情報通信網のトラフィック制限によって、一般利用者同士の連絡手段が一切途絶えてしまうことも十分に考えられます。
東日本大震災発生後も、ほとんどの時間帯で電話がつながらない状態が続いていたので、家族の安否確認をする方法や緊急時に集合する場所を事前に共有しておくのが良いでしょう。
現金の備えも確認する
災害発生時に電力の供給や情報通信網が遮断されてしまった場合、オンライン決済サービスが停止してしまうことも想定されます。
タンス貯金をしたり、防災バッグに現金を入れておいたりすることが、緊急時の備えとして役立つ場合があります。
特に都市型の大災害が発生した際には、大規模なサービスの停止が起こる可能性まで考えておいた方が良いのかもしれません。
火災保険や地震保険の規約を確認する
居住区域が全壊認定地域となれば話が早く済むこともありますが、破損の程度によっては保険会社が保険金の支払いを渋り、揉めることもあります。
罹災証明書の取得や地震保険の保険金を受け取るために、破損の状態を証明する写真が必要となることもあるので、被災後に自宅の様子を確認できる状態になったら、片付けを行う前に写真を撮影して保存しておくのが望ましいでしょう。
その後、自宅アパートは公費解体となりましたが、賃貸契約の解除後にも取り壊し許可書の提出が必要で、全員の書類が揃って実際に取り壊されるまでには、2年近くかかっていたと記憶しています。
東日本大震災発生から変わったこととこれからのこと
従来の防災グッズは災害から生き延びるために必要なものではありますが、東日本大震災の頃からの技術の進歩は目まぐるしく、これまで容易ではなかった電力の確保が個人でもできるようになったのではないかと感じます。
ハイブリッド車の普及
東日本大震災の頃から変わったことと言えば、ハイブリッド車の普及によって、家庭用電力を確保する選択肢が増えていることでしょう。
AC100V・1500W出力のアクセサリーコンセントを備えたハイブリッド車であれば、車内のコンセントから直接電化製品に電力を供給することができますが、V2Hに対応した電気自動車やPHEV車では、V2H(Vehicle to Home)機器を通じてバッテリーに蓄えられた電力を家庭用電力として活用することもできるのです。
特務機関NERV(ゲヒルン株式会社)がエクリプス クロスPHEVとアウトランダーPHEVを使用して災害対応のデモンストレーションを行っていたことがきっかけでしたが、その後にヴォクシーハイブリッドを購入し、災害時の非常用電源として活用できるようにしていたのです。
ポータブル電源の大容量化
東日本大震災当時、非常用電源として活用できるものと言えば発電機が中心でしたが、その後に急速に普及していったのが、保守やメンテナンスが容易なポータブル電源でした。
小電力家電の使用やスマートフォンの充電が可能な300W程度の製品であれば2万円台から購入でき、一般家庭の大部分の家電製品に電力を供給できる大容量・高出力タイプも20万円から30万円程度で購入できるようになりました。
実際に災害が起きた時には、最低でも600Wから1500W以上のAC100V出力に対応したモデルが必要だと考えていますが、ハイブリッド車やソーラーパネルを併用して充電すれば、停電時でも数日間は電力を利用できるはずです。
ポータブル冷凍冷蔵庫の活用
停電時の電力消費量を抑えるために、消費電力の低いポータブル冷凍冷蔵庫を活用するのも一つの手段だと考えました。
買い物帰りに冷凍食品を入れて自宅まで運ぶために使用したり、夏場のアウトドアや旅行でも冷蔵・冷凍が必要な食品を持ち運ぶために活用したりしていますが、最大60Wの消費電力で最低温度-20℃まで冷やすことができるポータブル冷凍冷蔵庫は、災害時の備えとしても便利なのでオススメです。
IHクッキングヒーターとカセットコンロの活用
東日本大震災の時はガスの製造設備が損傷したことで、仙台市では震災から12日後の3月23日から都市ガスの供給が順次再開されましたが、被害が甚大だった地域では復旧まで1か月以上の時間を要しました。
ガスの供給が停止した時はカセットコンロを使用して調理することができますが、復旧に時間がかかるとカセットコンロ用ボンベの需要が高まり、入手が難しかった記憶があります。
これから実際に災害が発生してしまうと、規制が行われる前に転売を目的とした買い込みが行われることも考えられるため、ボンベを必要としない卓上用IHクッキングヒーターを使用して、ガスの復旧を待つことも検討した方が良いでしょう。
防災マニュアルはアップデートが必要
阪神・淡路大震災や東日本大震災、能登半島地震は全て性質が異なる地震だったと思っているので、これまでの防災マニュアルが次の地震でも必ず参考になるとは限りません。
今まで見たことも経験したこともない災害に見舞われた時には、混乱してしまうこともあるかもしれませんが、あらゆる可能性や避難経路を事前に確認しておき、災害の規模に合わせて自分や家族が適切に身を守る行動を取れることが、一番大切なのではないかと思います。
大川小学校の悲劇を繰り返さないためにも、あらゆる可能性や被害を想定し、生き残った後の対策だけではなく、生き残るための対策を柔軟にアップデートしていくことが求められる時期でもあります。
また、日本国内に在留する外国人の数も増加傾向にあるので、国籍や言語の異なる人々が共に避難生活を送る状況も考え、これまでの防災対策のままで治安を維持することができるのかという疑問も投げかけた方が良いような気がしています。












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